前回ポスト後、細かい箇所とコメントを受信出来るようにしておきましたが、前回の説明通り、ドメインの状態が宙ぶらりんのままです。一意で在るURLの正常可能性が拠り高い初期ドメインから、独自ドメインがURLとしてアドレスバーに恒久的に表示されるように変更してから告知した方が良いだろうと考えていました。

補足ページ を追加しました。

↑ 迄元ページ内容

↓ 以下が補足内容

ここでの「一意」とは URL と XXX.XXX.XXX.XXX （IPv4アドレスと言うインターネット上のデバイス住所 ）の関係に為り、今回は「同一URL」→ 「複数のIPv4アドレス」（因みに、この反対、「複数のURL」 → 「一つのIPv4アドレス」の場合は違法性が、ほゞ無いのは一般的に周知されている事実）様の現象が可能と為るケースでは、実行グループに含まれる最低必須条件は、該当DNS（ドメイン・ネーム・サーバー）を読み書き出来うる権限を（一時的、又は恒常的に）有した者で、警察組織が犯罪に絡んだIPアドレスを追跡し特定しようとしても、当たり前だが難しいだろう。そもそも「袴田事件」の様な捏造事件を作り出す事に、結果として関与しがちな警察組織の横繋がり（捏造する側と捏造事件を追う側間での横と言う意味）が無かったとしても同組織内の「マッチポンプ」なんだから「IPアドレスから人物（≒デバイス）の特定は（いろいろな意味合いで）そりゃ無理だわな。ここを踏まえるとタイムリーな案件の一つ「トクリュウ」についても、誰（どの組織）が頂点かは解るよね？私は解んないけど。

この例（ターゲットを犯罪者に仕立て上げる行為）の実行グループは単独では在りえ無い。私の場合（特殊な生まれと育った環境が影響している事もあり）この分野で注意していた事は、ざっくり公務員ら と 其処に紐づく、利権で雇われる 基地外 や チンピラ ども に拠り「トクリュウ」の様なネット犯罪者に仕立て上げられる捏造だ。「袴田事件」の様な古い手法も現存しているのは確認済だが、今回はネットを絡めた手法で、彼ら（＝ざっくり公務員・・・）が使う、拠り犯行証拠の少ない手法が、ターゲットのマインドを読み解いて、分析、結果から、囲い込む手法を考案、それを実行グループに指示する。そりゃ犯罪性が高くても、捕まる可能性は拠り低いわな？違法性が無いのは法の適用が為されていないだけだと思うけどね（個人的に）。物理的な行為で、誰でも解る外側を破壊するのではなく、内側を破壊する行為が在ったとしても証拠は残りづらいわな。少し斜めに見ると、この関係「突発的な犯行」と「計画的な犯行」の量刑判断基準を見た場合と同じだよね。（前記は当たり前の考え方の輪郭をクッキリさせただけと思っている）

これ、昨今良く云われるている、AI戦争の世論操作カテゴリー見たいなもん（見たいなと言わさるのは、一種のハイブリットだからと言う意味合い）だが、ハイブリットで無い、フルAIバージョンが「SNSを利してユーザーのマインド破壊を引き起こし、引いては他国を侵食、結果征服していく戦略だ。解ったか！ ハイブリットの一部を担う「ざっくり〇〇〇、基地外、チンピラ ども！」お前らは「ブリでも喰って、ブリット糞でも漏らしてろ」ボケ！

因みに、とある〇〇区の地方議員が実行グループに含まれていたとして、違法要素の炙り出しは困難だろうし・・・勘違いされない様に言うのだが、創価学会（＝公明党）のチンピラ女地方議員の事では無い、更に左記フレーズ中、公明党より創価学会を優先的に表記したのは故意。あしからず。

最終更新：2024-11-17 AM09:40